コーディング不要のAIチャットボットの作り方｜社内検討用に使えるデモを3分で作成

AIチャットボットを導入したいものの、コーディングの知識がなく自分では作れない。

開発部門に依頼すれば日程は後ろ倒しになり、外注すれば費用がかさむ。

なにより、本格導入の前に経営層へ見せられるデモが必要なのに、どこから始めればよいか分からない。そんなお悩みはありませんか？

実は、AIチャットボットは、もう開発者でなくても作れます。

顧客理解のためのAIエージェント「チャネルトーク」なら、自社サイトのURLを入力するだけで、約3分・無料・コーディング不要でデモを作成できます。

自社の情報で実際に回答するデモは、そのまま社内の説得材料になります。

本記事では、AIチャットボットの基本から一般的な開発の流れ、導入を阻む壁、3分でデモを作る具体的な手順までを順に解説します。すぐに手順を知りたい方は「URL入力だけ！3分でデモを作る方法」の章からお読みください。

AIチャットボット導入のため、社内での検討材料をお探しの方は、ぜひ本記事の内容をお役立てください。

AIチャットボットとは？企業で活用できる種類を解説

AIチャットボットとは、人の質問を理解し、自然な文章で回答を生成するAI搭載の対話プログラムのことです。

この章では、AIチャットボットの基本的な仕組みと、企業で活用できる代表的な3つの種類を解説します。

AIチャットボットとは？従来のシナリオ型チャットボットとの違い

AIチャットボットとは、人工知能を活用して自動で対話を行うプログラムで、大規模言語モデル（LLM）によって質問の文脈を読み取り、人と対話するように回答します。

従来のシナリオ型チャットボットは、あらかじめ用意したシナリオの範囲でしか応答できませんでした。一方、現在のAIチャットボットは従来のシナリオ型とは異なる特性を持ち、最近では言葉の揺らぎ（表現のばらつき）まで理解して回答できます。

定型的な質問への自動応答はもちろん、質問の意図をくみ取った柔軟な対話が可能です。

さらに、自社のデータを参照するように設計すれば、製品情報・ポリシー・ガイドといった自社固有の内容にも回答できます。

そのため、問い合わせ対応をはじめとする業務の中核ツールとして導入が広がっています。

総務省「令和7年版 情報通信白書」によると、日本企業の55.2％が何らかの業務で生成AIを使用していると回答しており、AIチャットボットも今後普及していくことが考えられます。

業務効率化につながる！企業で活用できる3つの種類

企業向けのAIチャットボットは、活用目的によって大きく3つの種類に分けられます。具体的には、次の表のとおりです。

なかでもAIチャットボットはカスタマーサポートでの利用が広がっており、Webサイト上の問い合わせ対応に活用することで、顧客の待ち時間を削減できる利点があります。

また、海外顧客の多い事業では、多言語に対応できるAIチャットボットのサービスが選ばれることも多く見受けられます。

どの種類にも共通して、回答の正確さを左右するのは「チャットボットに何を参照させるか」という点です。この点は、後半のデモ作成の手順で具体的に説明します。

一般的なAIチャットボットの作り方

AIチャットボットの最も一般的な作り方は、自社で直接開発する方法です。

自社の業務に最適化した設計ができる反面、必要な工程と技術は多岐にわたります。

この章では、開発の全体の流れと、中核となるLLM連携・RAGの仕組みを解説します。

開発の流れ6ステップ

直接開発によるAIチャットボットづくりは、一般的に次の6ステップで進みます。

1. 要件定義：チャットボットが解決する課題と、回答する範囲を決める

2. 構造設計：会話の流れ、シナリオの分岐、担当者へ引き継ぐ条件を設計する

3. LLM選定：回答を生成する言語モデルを選び、コストと性能を検討する

4. データ準備：チャットボットが参照する自社文書を収集・整理・構造化する

5. 開発・連携：APIを呼び出し、自社システムとつなぐコードを書く

6. テスト・公開：回答品質を検証し、実際のサービスに公開する

各工程で企画・開発・運用部門の連携が必要となり、全体の期間は短くても数週間、長ければ数か月に及びます。

LLM連携と会話の流れの設計

直接開発では、LLMのAPIを呼び出して回答を生成します。代表的なLLMには、OpenAIのGPT、AnthropicのClaude、GoogleのGeminiなどがあります。

ただし、APIをつなぐだけでは完成しません。利用者のメッセージから意図を読み取り、適切な指示文をLLMに渡し、返ってきた回答を整えて画面に表示する。この一連の流れを、すべて自分たちで設計する必要があります。

RAGとは？自社データ参照の仕組み

RAG（Retrieval-Augmented Generation、検索拡張生成）とは、回答を生成する前に、学習データの外にある信頼できる知識ベースを参照させる技術のことです。LLMが知らない自社情報を回答に反映するには、このRAGの仕組みが必要です。

RAGを実装するには、まず自社の文書を小さなかたまりに分け、それぞれをAIが扱いやすい数値データ（ベクトル）に変換します。これをエンベディングと呼びます。変換したデータは専用のデータベースに保存し、質問が来たときにすぐ探し出せるようにしておきます。

そのうえで、質問が来るたびに意味の近い文書を検索する仕組みをつくります。検索精度の調整まで含めてすべて自前で扱うため、開発の難度と運用の負担は決して小さくありません。

参考：RAG とは何ですか? - 検索拡張生成 AI の説明 - AWS

AIチャットボット導入を阻む3つの壁

AIチャットボットの効果が分かっていても、実際の導入決定までには大きく3つの壁があります。それは「コスト」「社内説得」「効果への疑念」です。この章では、導入を検討する担当者がつまずきやすい3つの壁を順に整理します。

開発コストとリソースの壁

最初の壁は、費用と時間です。AIチャットボットを直接開発したり外注したりする場合、一般的に次のような負担が発生します。

• 外注開発の費用：

  自社データ連携まで含めた構築には、まとまった初期費用がかかります

• 社内開発部門への依頼：

  チャットボットは事業の優先順位で後回しにされやすく、日程が遅れがちです

• 運用の人員：

  導入後も、回答品質の点検やデータ更新を担う人手が必要です

本格導入の前に「まず効果を確かめたい」段階で、これだけの費用と時間を投じるのは現実的ではありません。

なぜ社内説得が難しいのか？

社内説得が難しい理由は、意思決定者が抱くのが個別の疑問ではなく「漠然とした不安」だからです。クラウド導入の現場でも、経営層の漠然とした不安や先入観が壁になることが指摘されています。資料や口頭の説明では、この種の不安はなかなか解消されません。

一方、自社の情報で実際に回答するデモがあれば、意思決定は具体的に前へ進みます。ところが、そのデモを作るためにまた開発リソースが必要になる。これでは本末転倒です。

効果への疑念は試すまで消えない

3つ目の壁は、効果そのものへの疑いです。

「本当に自社の問い合わせに対応できるのか」「誤った回答が出たらどうするのか」「導入後の運用は誰が担うのか」。こうした疑問は、実際にチャットボットを触ってみるまで解消されません。

つまり、導入前に手早く検証できる方法さえあれば、3つの壁は一度に乗り越えられます。次の章では、その具体的な方法を解説します。

URL入力だけ！3分でデモを作る方法

前章の3つの壁を一度に解決するのが、チャネルトークの「AIチャットボット作成デモ」です。自社サイトのURLを入力するだけで、データ入力作業なしに、自社の情報で回答するAIチャットボットのデモを約3分で作成できます。この章では、その仕組みと3つの手順を解説します。

なぜ3分でデモが作れるのか？

短時間でデモが完成する理由は、自社サイトに公開済みの情報を、そのままチャットボットが「知識」として使うからです。

チャネルトークの「AIチャットボット作成デモ」は、Webサイトクローリングという技術を使っています。Webサイトクローリングとは、Webページに公開されているテキストや情報を自動で収集し、活用できる形にデータ化する技術のことです。「AIチャットボット作成デモ」はこの仕組みを使い、入力したURLを起点に下層ページの内容まで収集します。

対象はあくまで自社サイトの公開情報なので、情報漏えいの心配はいりません。

自社サイトに整理されている製品情報・FAQ・ガイドをチャットボットが自動で参照するため、回答データを別途作成したり転記したりする必要がないのです。

STEP1. 自社サイトのURLを準備する

まず、チャットボットに参照させる自社サイトの代表URLを準備します。回答してほしい情報が整理されたページほど、デモの回答品質は高くなります。準備の際は、次の点を確認してください。

• 製品・サービスの紹介ページが充実しているか

• FAQやヘルプページが整理されているか

• 利用規約、配送・返金案内など、よく聞かれる情報が公開されているか

ここで実務上のポイントが1つあります。FAQや使い方ガイドのページをクローリング対象に含めると、回答の正確さが大きく向上します。質問と回答が対になった形式は、AIが文脈を理解しやすいためです。

実際、ALFはFAQやドキュメントを基に回答する仕組みで、参照するデータベースを事前に設定しておくことでハルシネーションの抑制を図れます。

STEP2. URLを入力してデモを生成する

準備したURLをチャネルトークの画面で入力し、開始ボタンを押すだけでデモが生成されます。チャネルトークが自動でWebサイトの内容を収集し、チャットボットが参照できる形に変換します。

この過程は通常、数十秒から数分で完了します。

STEP3. 回答をテストして社内に共有する

デモが生成されたら、すぐに質問を入力して回答品質を確かめましょう。チャットボットデモとは、本格導入の前に実際の回答品質と動作を確認するための試用版チャットボットのことです。

テストの際は、次の2点を意識すると社内説得の効果が高まります。

1. 実際の問い合わせ文で質問する：

   過去によくあった問い合わせを5〜10件選び、そのままの文面で入力する

2. 見せる前に評価ポイントを決めておく：

   導入目的や評価基準が曖昧なまま進めると、何を判断材料にすべきか分からなくなるためです

デモ画面はリンクで社内に共有できます。資料ではなく「動くデモ」をそのまま意思決定者に見せられることが、この方法ならではの価値です。

AIチャットボットの作り方はどれを選ぶ？

AIチャットボットの作り方は、「直接開発」「外部ツール活用」「チャネルトーク活用」の3つに大別できます。

どれが正解かは、自社の目的と検討の段階によって変わります。

この章では3つの方式の違いを整理し、試験的に作成・使用ができる「デモ」から始めることをおすすめする理由を解説します。

3つの作り方の違いを整理

本格導入前の「デモを作る段階」を基準にすると、3つの方式の違いは次の表のとおりです。

自社業務への深い作り込みが最初から必要なら直接開発に分があります。一方、「まず効果を確かめ、社内を動かしたい」段階なら、進むべき道は明確です。

デモから始めるべき理由とは？

デモから始めるべき理由は、最低限の投資で「社内を動かす材料」を最初に手に入れられるからです。

従来の進め方は「予算確保→開発→検証」の順でした。この順番では、効果が分かる前に最も大きな投資判断が必要になります。デモ起点なら順番を逆転できます。デモを作り、実際の問い合わせ文でテストし、意思決定者に共有してから、トライアルへ進めばよいのです。

このとき役立つのが、「このサービスを社内に自信を持って推薦できるか」をトライアルのゴールに置く考え方です。

デモはまさに、その判断材料を短時間で用意する手段といえます。さらに、デモで効果を確認した後は、同じ環境のまま本格運用に進めるため、検証のやり直しも発生しません。

なお、本格運用の段階でURL登録によってAIエージェント「ALF」の知識を追加する方法は、下記の公式ガイドをご参照ください。

よくある質問（FAQ）

AIチャットボットのデモ作成について、検討段階でよくいただく質問をまとめました。

AIチャットボットのデモは無料で作れますか？

はい、チャネルトークのデモ作成は無料です。自社サイトのURLを入力するだけで作成でき、コーディングや有料プランの契約は必要ありません。

なお、本格運用の段階で利用できる機能や料金プランは、チャネルトークの公式サイトでご確認ください。

自社サイトがなくても作れますか？

Webサイトがない場合でも、AIチャットボット自体は作成できます。チャネルトークのAIエージェント「ALF」には、ExcelやPDFなどさまざまな形式のナレッジを登録できます。そのため、手元の資料から知識を追加できます。

ただし、今回の記事で紹介したURL入力による「AIチャットボット作成デモ」はWebサイトの公開情報が前提のため、サイトをお持ちの場合はそちらから始めるのが近道です。

デモを社内に見せるとき、何を評価ポイントにすべきですか？

「実際の問い合わせにどれだけ正確に回答できるか」を軸にするのがおすすめです。具体的には、次の3点を事前に決めてから見せると、その場の議論が前に進みます。

• 過去によくあった問い合わせ5〜10件に対する回答の正確さ

• 回答できない質問があったときの挙動（担当者への引き継ぎ方）

• 導入後に誰がどう運用するかのイメージ

評価基準を先に共有しておくことで、「なんとなく良さそう」で終わらず、トライアル承認の判断につながります。

まとめ：デモ作成から社内説得を始めよう

本記事では、AIチャットボットの基本と一般的な作り方から、導入を阻む3つの壁、チャネルトークの「AIチャットボット作成デモ」でデモを作る手順までを解説しました。

直接開発には費用と時間がかかり、その先には社内説得と効果検証の壁も待ち受けます。

しかし、自社サイトのURLを入力するだけなら、コーディング不要・無料・約3分で、自社の情報で回答するデモを用意できます。

実際に動くデモは、資料だけでは拭えない意思決定者の不安を解消する、強力な説得材料です。まずはデモを作り、実際によくあるお問い合わせ内容でテストし、社内に共有してみてください。