NPS®の計算方法を詳しく解説|事業成長へ導く「満足度」の一歩先の実践ロードマップ

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「顧客満足度(CSAT)は高い数値が出ているのに、なぜか解約(チャーン)が止まらない」そんな課題に頭を悩ませてはいませんか。

実は、これは多くのSaaSやサブスクリプション型ビジネスにおいて共通の悩みです。

従来のCSATは「過去の取引」への評価に留まることが多く、不満はないものの愛着もない「サイレントカスタマー」の離脱リスクを見逃してしまう傾向があります。

そこで重要になるのが、ネット・プロモーター・スコア(NPS®という指標です。

NPS®は顧客のロイヤリティを可視化し、将来の再購入や紹介の可能性を予測する強力な武器となります。

本記事では、NPS®の正確な計算方法といった基礎知識はもちろん、計測した数値をいかに事業成長へと繋げるかという「実践ロードマップ」までを詳しく解説します。

NPS®(ネット・プロモーター・スコア)とは?

NPS®(ネット・プロモーター・スコア)とは、顧客がその企業や製品、サービスを「親しい友人や同僚にどの程度薦めたいか」という推奨度である「顧客ロイヤリティ(信頼感・愛着)」を数値化した指標のことです。

NPS®の特徴とビジネスにおける重要性

NPS®は、企業の将来的な収益性との相関関係が指摘されており、開発者であるFred Reichheld氏Bain & Company(ベイン・アンド・カンパニー)の調査などで広く支持されています。

従来の満足度調査では測りきれなかった「継続利用」や「ポジティブな口コミ」の可能性を数値で把握できる点が最大の特徴です。

この指標を追うことで、単なるリピート率を超えた、長期的な事業成長の基盤となる顧客との信頼関係を客観的に評価できます。

なぜ日本のSaaS業界で注目されているのか

継続利用を前提とするSaaSビジネスにおいて、NPS®は解約率(チャーンレート)の予測やLTV(顧客生涯価値)の最大化に直結する重要な先行指標だからです。

特に日本のSaaS市場が成熟するにつれ、新規顧客の獲得コスト(CAC)が高騰しており、既存顧客のロイヤリティを高めて解約を防ぐ「守りの戦略」が欠かせなくなっています。

NPS®とCSAT(顧客満足度)の決定的な違い

NPS®とCSAT(顧客満足度)の最大の違いは、計測する対象が「過去の特定の体験」「未来の継続的な関係性」かという点にあります。

「点」で測るCSATと「線」で測るNPS®

CSATは特定の機能利用やサポート対応など、直近の「点」の体験に対する満足度を測る指標です。

一方でNPS®は、それらの体験を積み重ねた結果として形成される、企業やブランドに対する「線」の信頼(ロイヤリティ)を測定します。

サイレントカスタマーの解約リスクを可視化

NPS®は、CSATでは見落とされがちな「不満はないが、愛着もない」というサイレントカスタマーの解約リスクを明確にします。

「他者に薦めたいか」という厳しい問いを投げることで、表面的な満足度の裏に隠れた真の離脱リスクを数値化できるのです。

比較項目

NPS®

CSAT

主な測定対象

長期的なロイヤリティ(信頼感・愛着)

特定の製品・サービス・対応への満足度

時間軸の視点

未来(継続利用や推奨の可能性)

過去(取引後の納得感)

事業成長との相関

非常に強い(収益性やLTVに直結)

限定的(不満の解消には有効)

主な質問項目

「知人に薦める可能性はどのくらいありますか?」

「今回の対応に満足していますか?」

NPS®の正しい計算方法と3つの分類

NPS®の計算方法は、0〜10点の11段階で行ったアンケート回答を「推奨者」「中立者」「批判者」の3グループに分類し、推奨者の割合から批判者の割合を引くことで算出します。

ステップ1:推奨度を11段階で調査する

まずは顧客に対して「この製品(またはサービス)を友人や同僚に薦める可能性はどのくらいありますか?」という質問を投げます。

回答は0点(全く薦めない)から10点(非常に薦める)までの11段階から選択してもらう形式が世界標準です。

ステップ2:回答を3つのグループに分類する

得られた回答結果に基づき、回答者を以下の3つのカテゴリーに分類します。

分類する3つのカテゴリー

  • 批判者(0〜6点):不満を抱えており、解約リスクやネガティブな口コミを広める可能性が高い「離脱予備軍」

  • 中立者(7〜8点):満足はしているものの、競合他社へ乗り換える可能性を秘めた「サイレント層」

  • 推奨者(9〜10点):継続利用が期待でき、他者へ積極的に紹介してくれる「ファン層」

ステップ3:計算式を用いてスコアを算出する

全回答者数に占める「推奨者の割合(%)」から「批判者の割合(%)」を引くことで、NPS®のスコアが決定します。

NPS®の計算方法

NPS® = 推奨者の割合(%)- 批判者の割合(%)

例えば、100人の回答者のうち推奨者が40人(40%)、中立者が40人、批判者が20人(20%)だった場合、NPS®は「40-20=20」となります。

事業成長へ導くNPS®活用のロードマップ

単にスコアを算出するだけでなく、具体的な改善アクションに繋げるプロセスが不可欠です。

業界別のベンチマーク(目標値)を設定する

NPS®は業種によってスコアの傾向が大きく異なるため、一概に「○点以上が合格」とは言えません。

日本のSaaS業界であれば、競合他社の平均値や自社の前回計測時からの「伸び率」を重視し、相対的な位置を把握することをおすすめします。

推奨者・批判者の声から具体的な改善策を練る

推奨者が高く評価しているポイント(強み)を伸ばしてさらに推奨を促す施策と、批判者が指摘している共通の不満(ボトルネック)を解消する施策の両面で考えます。

特に批判者の声を放置しないことが、LTV(顧客生涯価値)の最大化に直結します。

他部署と連携して顧客ロイヤリティを高める

NPS®の分析結果をカスタマーサクセス(CS)内だけに留めず、製品開発やマーケティングなどの他部署へフィードバックしましょう。

「機能への要望」を開発に、「プロモーションの乖離」をマーケティングに伝える全社体制が、事業成長への最短ルートとなります。

NPS®導入のメリットと成功のポイント

LTV(顧客生涯価値)の向上に直結する理由

NPS®が向上することは、顧客の解約率が下がり、一人の顧客がもたらす総収益であるLTVが最大化することを意味します。

推奨者はアップセルや新規顧客紹介にも貢献するため、サブスクリプション型ビジネスの収益性を最も効率的に高める手段となります。

アンケート設計で失敗しないための注意点

NPS®の信頼性はアンケートの設計品質に大きく左右されます。以下の3点を意識するだけで、回答の質と回収率が大きく変わります。

  • 適切な回答タイミング:主要機能を利用した後など、顧客体験が成熟したタイミングを狙う。

  • 回答負荷の軽減:質問を絞り込み、3分以内で終わる設計にする。

  • 調査種類の使い分け:ブランド全体を測る「リレーショナル」と、特定の対応直後に測る「トランザクショナル」を混同しない。

NPS®の計算方法に関するよくある質問

Q. 日本企業はスコアが低く出やすいと聞きますが、本当ですか?

A. はい、その傾向があります。

日本人は極端な評価を避け、中央値である「5点」付近を選びやすい傾向にあります。NPS®の算出ルールでは0〜6点が「批判者」に分類されるため、結果としてスコアがマイナスになりやすいからです。

大切なのは他国との比較ではなく、自社のスコア推移を追うことです。

Q. 回答数が少なくても信頼できるスコアになりますか?

A. 母集団(顧客数)によりますが、統計的な傾向を掴むには「100回答」がひとつの境界線になります。

母集団(顧客数)

目指すべき回答数(誤差10%以内の目安)

運用のポイント

100名以下

可能な限り全員(全数調査)

数値よりも「自由記述の内容」を読み解く。

500名

80〜90件以上

スコアの微増減に一喜一憂せず、四半期ごとの推移を見る。

1,000名

90〜100件以上

統計的な傾向が見え始める。属性別の分析も検討。

10,000名以上

100件〜(理想は400件)

誤差5%以内を目指すなら400件程度が理想。

まとめ:NPS®で「満足度」の一歩先の実践へ

NPS®の本質は、単なるアンケートの数値ではありません。

それは「過去の取引に対する納得感」を測るCSAT(顧客満足度)を超え、「未来にわたる顧客との信頼関係(ロイヤリティ)」を可視化する経営指標です。

満足しているはずの顧客が離れていく「サイレントチャーン」を防ぎ、持続的な事業成長を実現するための羅針盤となります。

NPS®を有効に活用するためには、「正確な計測」「3つの分類による課題の特定」「全社的な改善アクション」という3つのステップを循環させることが不可欠です。

まずは0〜10点の推奨度を正しく集計し、推奨者の強みを伸ばしながら、批判者のボトルネックを解消する具体的な施策へと繋げましょう。

また、日本企業においては回答が中央値に寄りやすく、スコアがマイナスからスタートすることも珍しくありません。

しかし、重要なのは絶対値の高さではなく、自社のスコアをどう改善し続けていくかという推移にあります。「スコアを出すこと」をゴールにせず、「顧客の声をもとに組織を動かすこと」をゴールに据えてください。

本記事でご紹介した実践ロードマップを参考に、まずは小規模な調査から一歩を踏み出し、顧客とともに成長するビジネスの基盤を築いていきましょう。

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